Ear & Hearing ():10.1097/AUD.0000000000001554, 2024年8月14日。| DOI: 10.1097/AUD.0000000000001554
要旨
目的:
聴力損失と収入との関連性は、これまで横断的な研究でのみ調査されてきました。本研究の目的は、20年間にわたる年間収入の増加を、聴力損失がある人とない人で比較することです。
方法:
ノルウェーの人口ベースの聴力研究データ（トロンデラーグ健康研究、1996–1998年）を使用し、14,825人（男性46.2%、基準時の平均年齢30.6歳、年齢範囲20歳から40歳）を対象としました。聴力損失は、良好な耳の0.5から4 kHzの純音平均閾値が20 dB HL以上であると定義しました（n = 230）。年間収入は1997年から2017年まで評価されました。縦断的分析は、年齢、性別、教育を調整した線形混合モデルを用いて実施しました。
結果:
基準時（40歳未満）に聴力損失がない人は、20年間のフォローアップ期間中に年間収入の増加がより大きかったです。正常な聴力を持つ人では、20年間の年間収入が453ユーロ（EUR）（95%信頼区間 [CI] = 384から522）増加し、聴力損失がある人に比べて年間13.2%多く増加しました（年齢と性別を調整後）。20年間の年間収入の違いは、女性（462 EUR、95% CI = 376から547）の方が男性（424 EUR、95% CI = 315から533）よりも大きく、若年層の方が高年齢層よりも大きく、低学歴者の方が高学歴者よりも大きいことがわかりました。教育を含めたモデルで調整を行った場合、年齢と性別に加えて教育を調整することで、聴力損失の有無による年間収入の差は減少しました（337 EUR、95% CI = 269から405）。
結論:
この大規模な人口ベースの研究の結果は、聴力損失のある人が正常な聴力を持つ人に比べて長期的な収入の成長が低いことを示しています。この発見は、聴力損失のある人に対する職場での介入の増加の必要性を浮き彫りにしています。
リンク先はEAR and HEARINGというサイトの記事になります。（原文：英語）
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https://journals.lww.com/ear-hearing/fulltext/9900/hearing_loss_and_annual_earnings_over_a_20_year.331.aspx?utm_source=hearingtracker.com&utm_medium=newsletter
