耳の軟骨を振動させて音声を伝える「軟骨伝導聴覚補助イヤホン」を、窓口で導入する自治体や金融機関が増えている。
奈良県立医大の細井裕司学長が発見した「軟骨伝導」の仕組みを利用し、今年に製品化したものだ。
聴力が低下している人に対し、大きな声を出さなくても音声をクリアに伝えることができ、個人情報を取り扱う場面で重宝されている。（荒木利宏）
７月下旬、奈良県田原本町役場で行われたイヤホンのデモンストレーション。
長寿介護課の職員が窓口に設置された集音器を介し、イヤホンを装着した町民とコミュニケーションを図った。
町では６月から５台導入しており、体験した末広真理子さん（７７）は「声が不自然に大きく聞こえるかと思ったが、優しく自然な感じだった」と感想を話した。
イヤホンは、耳の入り口付近にある軟骨を振動させて耳の中に音を増幅させ、音声をクリアに伝える仕組み。
耳穴をふさがないため周囲の音も聞こえ、より自然な聞こえ方になる。
さらに球状で凹凸がないため、細井学長は「拭き取りやすく、窓口のように複数の人が使う環境でも清潔に保てる」と話す。
原点は、ある素朴な疑問だった。
「役所などの窓口には見えにくい人のための老眼鏡はあるのに、聞こえにくい人のための配慮がなぜないのだろうか」。
そこで着目したのが、平成１６年に自身が発見した軟骨伝導の仕組みだ。
だが、理論を反映した振動子（振動を音に変換する装置）の開発に時間を要した。
製品化への出資企業がなかなか見つからなかったことや、理論の実用化に向けた治験の積み重ねなどで苦労したという。
開発は京都府内のベンチャー企業と進めた。
試行錯誤の末、令和４年に軟骨伝導ヘッドホンを作製。
今年、個人用のイヤホンのほか、専用のスタンドをつけコードを長くした窓口用のイヤホンも製品化した。
難聴の高齢者が自治体や金融機関の窓口でやり取りする場合、大きな声で話す状況になることが多かった。
ホワイトボードを使ってやりとりすることもあったが、イヤホンによって会話もスムーズにできるように。
田原本町の担当者は「音漏れが少ないので、個人情報が漏れる心配もない」と話す。
窓口用の価格は２万９４８０円（税込み）と、製品によっては数十万円することもある補聴器と比べても安価で、橿原市や宇陀市などの県内自治体のほか、東京都狛江市や警視庁大崎署、奈良中央信用金庫などが導入している。
難聴の高齢者は認知機能が低下傾向にあるという研究結果もあり、細井学長は「耳が聞こえにくいと会話が少なくなりがち。
認知症を防ぐためにもイヤホンを使って積極的にコミュニケーションを取り、脳の活性化につなげてもらいたい」と話している。
問い合わせは、窓口用はティ・アール・エイ（０６・６９１０・６２２４）、個人用はクオール薬局（０３・６４３０・９０６４）。
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