[2026年1月31日5時0分]
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高齢化の進展で認知症の増加が世界的に懸念されているが、国内の認知症の約4割が生活習慣や健康状態の改善で予防可能であるとの分析結果を、東海大やデンマーク・コペンハーゲン大の国際研究チームが専門誌に発表した。
権威のある医学誌ランセットの認知症委員会は2024年、改善が可能な認知症のリスク要因として14項目を特定し、加齢や遺伝的要因も含めた全要因に占める各要因の割合を示した。その報告によると、多い順に難聴と高LDLコレステロール血症が各7％、教育不足と社会的孤立が各5％、うつと頭部外傷、大気汚染が各3％などとし、14項目の合計で45％が予防可能と推計された。
ただし、この推計は主に欧米を中心とした国際データに基づくとして、東海大医学部の和佐野浩一郎教授（耳鼻咽喉科）らのチームは日本の公的統計や疫学・環境データを使って日本における認知症予防の可能性を評価した。
その結果、難聴（6・7％）、運動不足（6・0％）、高LDL（悪玉）コレステロール血症（4・5％）が3大要因で、認知症全体に占める改善可能な14項目の合計は38・9％となった。
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