時事通信 編集局2026年01月05日14時31分配信
ミュージカル公演で導入したポータブル字幕機＝２０２５年１０月１１日、東京都豊島区（梅田芸術劇場提供）
障害の有無にかかわらず芸術文化を楽しめる環境整備を進めるため、東京都は、鑑賞のバリアフリー化への支援に力を入れている。舞台や展覧会を訪れた視覚や聴覚に障害がある人の鑑賞をサポートするため、点字パンフレットや手話通訳などの導入に取り組む芸術団体に助成金を交付し、取り組みの拡大を目指している。
都では２０２５年１１月に日本で初めてデフリンピックが開催された。開催決定を機に、都は２４年度、芸術団体や劇場、ホールなどを対象に最大１５０万円を助成する制度を創設。２５年度には、都内での公演実施などを条件に、助成対象を国内に本社を置く団体に広げた。
劇場運営や演劇作品の制作などを手掛ける「梅田芸術劇場」（大阪市）は２５年１０月に行ったミュージカルの東京公演で、都の助成を受け、聴覚障害者を支援するポータブル字幕機を導入した。手元の端末にせりふや役名などが表示される仕組みで、利用者からは「安心して観劇できた」「作品世界にスムーズに入れた」との声が寄せられたという。
芸術団体にとって、こうしたサポート機器の導入は利用したい人が来場するかどうか分からず投資しにくい面がある。障害者支援に関するスタッフの知識や経験の不足も課題だ。同劇場の担当者は「公的な助成やノウハウ共有の支援が事業者にとって大きな後押しになる」と話す。
都は２６年度も支援を続ける方針。担当者は「取り組みを多くの人に知ってもらい、誰もが当たり前に劇場や展覧会に足を運べるようにしたい」と意気込んでいる。
最終更新:2026年01月05日14時31分
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