Lancet Regional Health Western Pacific誌から
2026/02/10
大西 淳子＝医学ジャーナリスト
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東海大学の和佐野浩一郎氏らは、厚生労働省の国民健康・栄養調査などのデータを基に、Lancet委員会報告2024で指摘された認知症の14の危険因子の、日本人の認知症における人口寄与割合（PAF）を推定したところ、全てを修正できれば認知症を38.9％減らすことができ、PAFが特に高いのは、難聴、運動不足、高LDLコレステロールだったと報告した。結果は2026年1月11日のLancet Regional Health Western Pacific誌電子版に掲載された。
日本では、高齢化とともに認知症患者が増加し、2050年には587万人に増えると予想されている。そのため認知症のリスクを低減し、発症を遅らせる戦略が求められている。そこで著者らは、Lancet委員会報告2024で、科学的根拠に基づいて修正可能な認知症の危険因子とされていた14の要因のそれぞれが、日本の高齢者の認知症発症にどの程度寄与しているのかを検討することにした。
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