難聴が世界の医学界の関心を集めている。
世界最高峰の臨床医学誌とされるアメリカ『ニューイングランド医学誌』は、6月8日号の社説で難聴について扱った。
難聴対策で認知症がリスク減
彼らが難聴に注目するのは、難聴と認知症の関係が指摘されているからだ。
難聴対策を講じることで、認知症のリスクが低減できる可能性すら指摘されている。
4月13日、中国の山東大学を中心とした研究チームが、イギリス『ランセット』公衆衛生学誌に発表した研究が興味深い。
彼らは、2006～2010年にイギリスのバイオバンクに登録された40～69歳の成人43万7704人のデータを分析した。
この分析では、聴力に問題がない人と比べた難聴患者の認知症のリスクは、補聴器を使用していない場合は1.42倍に上昇したが、補聴器を用いた場合には1.04倍まで低下したという。
彼らは、補聴器を用いることで、認知症のリスクを8％程度減らすことができると推定している。
薬を使うことなく、補聴器の使用で認知症のリスクを低減できるのは結構なことだ。
だからこそ、権威ある『ランセット』編集部が大きく取り扱ったのだが、残念なことに、日本ではほとんど報道されなかった。
難聴対策は、高齢者の生活の質（QOL）向上に加え、認知症患者を減らす可能性もある。世界の医学界は各国政府に対策の強化を訴える。
では、日本の対応はどうだろうか。
実は、日本は難聴対策後進国だ。
社会福祉法人京都聴覚言語障害者福祉協会の調査によれば、日本の難聴患者のうち、補聴器を使用しているのは、わずかに13.5%にすぎない。
難聴患者の大部分が放置されていることになる。
なぜ、補聴器が普及しないのか。
補聴器技能者が少ないこと、補聴器のイメージが良くないこと、世界の補聴器市場は欧米の5社の寡占状態であり、日本人に合わせた商品が開発されていないことなど、さまざまな理由が議論されている。
いずれも重要な問題だ。
ただ、最大の問題は国民の無関心ではなかろうか。
必要は発明の母と言われるが、国民に関心がなければ、医療機器メーカーや製薬企業が、補聴器や治療薬を開発するインセンティブは薄れる。
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